海外取引所でビットコイン価格81万の異常値を確認、CoinMarketCap平均価格に影響|仮想通貨市況

海外取引所でビットコイン価格81万の異常値を確認、CoinMarketCap平均価格に影響|仮想通貨市況
仮想通貨市場
ビットコイン価格は、依然レンジに戻る動きに強さが確認されてはいるが、ここ最近見られなかったCoinMarketCapにビットコインの異常値が確認され、同サイト内でアルトコインも全面高、市場もその価格に釣られた動きが見られた。

仮想通貨市場

ビットコイン相場は、10月31日深夜から11月1日未明にかけて、ここ数日下値を切り上げていたサポートラインを割ったことで、一時70万円手前まで価格が下落したものの、レンジ相場へ戻る勢いは強く、1日を通してみると大きな動きは確認できない。

価格の推移を見ていると、やはり週足の主要レジスタンスラインである画像の黄色ラインは厚く、継続して抜けられていない状況が見受けられている。

CoinMarketCapで異変

また、本日仮想通貨データを提供するCoinMarketCapの価格データにて、BTC価格が急騰する場面が見られた。

出典:CoinMarketCap

上の画像でも見られているように、日本時間13時すぎに同サイトのビットコイン価格が急騰、その背景には、BTCマーケットで3位の出来高にランクインしていたDOBI tradeが、他の取引所が70万前半の価格の中で、81万円の価格をつけた(BTC/ETHペア)ことが平均値を上昇させた可能性がある(現在では乖離収束済み)。

出典:CoinMarketCap

ビットコインの価格を基準にして算出するフィアット建価格を掲載することも多い影響から、このビットコイン平均価格の上昇は、掲載アルトコイン価格のプラ転にも繋がり、一時同プラットフォーム上では全面高の様子が見られた。

出典:CoinMarketCap

また、その当時11月1日の安値付近にあったビットコインだが、このマーケットキャップの価格上昇に多少釣られてた傾向も見られている。

このような動きは過去にもあり、韓国プレミアが顕著に出ていた1月、NEM(XEM)が2倍、またStatus(SNT)が4倍もの価格で取引されており、平均価格を出しているCoinMarketCap上での価格を大きく押し上げていた。

世界の他のマーケットと違う動きをする韓国市場は、かなり相場を乱す要因と見られてはいたものの、その価格上昇の強さから歓迎する声も強かった。

しかし、この価格乖離を問題視したCoinMarketCapは、韓国市場の価格データを削除した経緯がある。

世界のトレーダーから価格参考に利用されるサイトであるため影響力は強く、価格を押し上げていた韓国価格が取り除かれたことによる見た目上の価格下落(サイト上では大きくマイナス%が並ぶ全面安)は、実際の価格にも影響を及ぼした。

モルガン・スタンレーが重要なビットコインの位置付け

また本日、世界的な金融企業であるモルガン・スタンレーが発表した仮想通貨に関する報告書にて、重要な言及がなされた。

今回報告された報告書の中で最も重要な言及は、ビットコインおよび仮想通貨を「機関投資家向けの新しい資産クラス」と位置付けたことにある。

出典:Morgan Stanley

これは、「急速に変化する主張」という項目で、これまでのビットコインの位置付け、また今回注目された現在の位置付けを上記の表と共に掲載した。

Nasdaq総合指数の推移と比較 今後の方向性は?

文書内ではさらにビットコインの直近2年の値動きが94年から2003年にかけた世界的な証券市場であるNASDAQ総合指数と似たパターンを見せていることを示した。

出典:Morgan Stanley

ビットコインは2000年のNASDAQ総合指数と同じピークを記録したが、問題はNASDAWと同様、今後現在の弱気相場を抜け出せるかだ。

NASDAQは2000年3月に最高値を記録した後、2年半の下落を続けた。しかしその後2008・2009年の金融危機以降は勢いを取り戻していると掲載、今後の方向性として、前向きな掲載が行われた。

5日にビットコインETFのパブリックコメント期限

また注目はビットコインETFに関する動きだ。

まず、ビットコインETF申請の実現が有力視されているVanEck社のデジタル資産戦略の責任者を務めるGabor Gurbacs氏が米メディアサイトのFOXに出演してビットコイン申請について言及した。

Watch the latest video at foxbusiness.com

Gurbacs氏は同社のETF申請について肯定的な見方を以下のように示した。

実現まで一番近いと思う。アメリカはビットコインETFを欲しており、我々はそれを提供したいと思っている。

(このETF)はコモディティファンドに求められる全ての基準を満たしているから、あとは承認を待つだけだ。

最も注目されているVanEckのビットコインETFに対する申請の判決は12月29日が次回の期限と以前報道されており、11月5日にはCboeで取引が予定されるGraniteShares、Proshares、Direxionなど9つのビットコインETFに対する「パブリックコメント」の期限と設定されている。

5日に公開される情報は最重要とされるVanEckのビットコインETFに関する期限ではないものの、SECがどのような判断をそのほかの9つのビットコインETFに下すかは注目が必要だ。

仮想通貨(ブロックチェーン)関連株

通信料金の引き下げを嫌気して、上場来最大の下落率を記録したNTTドコモを始め、ソフトバンク、KDDIといった通信株が大幅下落。

日経平均株価の押し下げ要因になった。

軟調な銘柄も目立つ中で、決算までに認可が出なかったことで暴落していたマネックスグループ(8698)が、8.54%の大幅高で483円まで復帰。

好決算を再評価されたSBIホールディングス(3075)も、3.85%高で終値3075円となり、3,000円台に回帰している。

ジョイントベンチャーの「SBI Ripple Asia」に続いて、「R3 Asia」の創設に意欲を示している。

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2018-03-10 20:30

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Source: CoinPost